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 子どものころ、町内のあちこちに遊び場があった。
 公園で遊ぶ以外にも空き地や用水路でカエルやザリガニを捕まえ、川原で石を投げて遊んだ。
 友人宅で夕食をご馳走になったことも、泊ったこともある。
 いまの子どもたちはそういう遊び場も、付き合いも少なくなっている。
 盆暮れに親せきが一堂に会することもなければ、商店街の人通りも、子ども会の活動も減った。
 回覧板を回すだけという自治会も増えた。
 寂しくなった地域に交流の場を取り戻したいと有志が立ち上げたのが「こども食堂」という。
 東京大学特任教授で全国こども食堂支援センターむすびえ理事長の湯浅誠氏が先日、燕三条地場産センターで開かれたにいがたワーク&ライフフォーラム・イン県央で講演し、住民自治の大切さを説いた。

 「日本が無縁社会となったからこども食堂ができた」と湯浅氏。
 だれに頼まれたわけでもない、自発的なボランティア活動なのに全国約5千か所まで増えた。
 その8割は年齢などの参加条件がなく、6割以上は子どもから親世代、お年寄りまでが参加し、一緒に食事している。
 熊本地震、西日本豪雨など被災地ほど「こども食堂」が増えるという。
 「地域の助け合いは大切、でも普段は面倒臭いと思っている。助け合いの大切さが骨身に染みるのが災害などの非常時。だから新型コロナウイルス禍の非常時でも、『こども食堂』は増えているし、その7割の人たちが食材配布などのボランティア活動でウイルス禍の地域を支えている」という。

 「災害は忘れたころにやって来る」は過去のこと。
 近年は異常気象が通常気象になった。
 そういう時代に「これは平時、こちらは非常時の地域活動」と分けてもうまくいかない。
 平時のつながり作りをしている人たちが非常時のセーフティネットになった実例が「こども食堂」であり、「自治会や寺社、コンビニなども平時のつながりを非常時に役立ててくれれば災害に強い地域ができる」という。

 三条市内でも地域を思う人たちによって五か所で「こども食堂」が運営されている。
 ありがたいことだ。

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